看護師として働く中で、「この先、看護師としてどう働いていくか」を考えることはありませんか。
そんなとき、選択肢の1つになるのが、ケアマネジャー(介護支援専門員)の資格です。
ケアマネ資格を取ると聞くと「看護師を辞めてケアマネになる」というイメージがあるかもしれません。
しかし、かならずしもケアマネジャーとして働くことだけが目的ではありません。
看護師としての医療知識や経験に、介護のケアマネジメントの知識を加えることで、医療と介護の両方の視点を持てるようになります。
この記事では、看護師がケアマネジャー資格を取得するメリットやダブルライセンスだからこそできることについて解説します。
「ケアマネ資格を取ろうか迷っている」「看護師としての経験を今後のキャリアに活かしたい」という方は、ぜひ参考にしてみてください。
看護師がケアマネ資格を取るメリット
看護師がケアマネを取るとどう変わる？
ここではメリットを紹介するよ！
看護師がケアマネ資格を取ることには、資格をひとつ増やす以上の意味があります。
ここでは、看護師としての経験がケアマネの仕事にどう繋がるのか、3つの視点から見ていきます。
看護師としての医療知識を活かせる
ケアマネジャーの仕事では、利用者の心身の状態を把握し、必要なサービスにつなげることが求められます。
看護師としての経験があると、疾患や治療に関する知識、体調の変化への気づき、医療職とのやり取りをスムーズに行える場面があります。
もちろん、看護師経験があれば必ず優れたケアマネになれるというわけではありません。
ただ、医療の知識や視点を、ケアマネジメントの場面で活かせる可能性は十分にあります。
医療と介護の両方の視点を持てる
厚生労働省の「在宅医療・介護連携推進事業に係るプラットフォーム」では、高齢化が進むなかで医療と介護の両方のニーズを持つ高齢者が増えていくとして、医療機関と介護事業所などの関係者による協働・連携の必要性が示されています。出典：在宅医療・介護連携 推進事業に係るプラットホーム
看護師は医療の知識を、ケアマネジャーは介護保険サービスやケアマネジメントの知識を持っています。
医療と介護の連携が求められるなかで、両方の視点を持てることは、看護師+ケアマネというダブルライセンスの強みの１つといえます。
キャリアの選択肢が広がる
ケアマネ資格を取得すると、看護師を続ける、ケアマネとして働く、将来的に働き方を変えるなど、複数の選択肢を持てるようになります。
ただし、資格を取得したからといって、必ず転職に有利になったり、収入が上がったりするとは限りません。
資格は、働き方の選択肢を増やす手段の１つとして考えておくとよいでしょう。
看護師+ケアマネのダブルライセンスはどう活かす？
看護と介護。
両方の知識があると強い！
資格を取得したあと、実際にどんな形で活かせるのか気になる方も多いはず。
ここでは、看護師+ケアマネというダブルライセンスだからこそできることを紹介します。
看護にケアマネの知識を活かす
看護師として働きながら、医療の知識だけでなく、介護保険やケアマネジメントの視点を持つことができます。
患者さんやご家族から、退院後の生活や介護保険について相談されることもあります。
ケアマネジメントの知識があれば、そうした場面でより具体的な情報を伝えられます。
すでに担当のケアマネジャーがついている患者さんの場合は、退院後の生活について、看護師からケアマネジャーへ情報を共有し、連携を取ることもあります。
ただし、実際に利用できる介護サービスは、市区町村や個人の状況によって異なります。
具体的なサービス内容については、担当ケアマネジャーとの連携が欠かせません。
介護の現場で看護師経験が活きる
ケアマネとして働く場合には、利用者の医療面の状態を把握したり、医療職と連携を取ったりする場面があります。
看護師としての経験は、こうした場面での状況判断に活かすことができます。
医療の知識があることで、介護の視点だけでなく、看護師としての視点からも利用者の状態を見られるのが強みです。
在宅で生活する利用者を支える際にも、医療の知識が役立ちます。
利用者が入院や通院をする際には、医療者との連携もスムーズに進めやすくなるでしょう。
自分に合った働き方を選ぶ
ここまで紹介した２つの場面は、どれか1つを選ばなければならないわけではありません。
看護師としてケアマネの知識を活かす時期もあれば、ケアマネとして看護師経験を活かす時期もあるかと思います。
そのときどきの状況に合わせて、看護師とケアマネ、どちらの立場で知識を活かすかを選べることが、ダブルライセンスの強みです。
看護師を続けながらケアマネ資格を取るのはあり?
「ケアマネ資格を取る=ケアマネに転職する」というイメージを持つ方もいるかもしれません。
ここでは、看護師を続けながら資格を取るという選択肢について考えてみます。
「ケアマネになる」だけが目的ではない
ケアマネ資格は、取得したら必ずケアマネとして働かなければならない資格ではありません。
資格を「今すぐ転職するため」ではなく、「将来の可能性を広げるため」に取得する、という考え方もできます。
たとえば、在宅介護サービスの知識を得ることで、退院指導に活かせたり、担当ケアマネジャーとのスムーズな連携につながったりすることもあります。
資格を取ることは、転職のためだけでなく、今の看護師としての仕事の幅を広げることにもつながります。
将来の働き方の選択肢を増やせる
40代、50代と働き続けることを考えたとき、この先ずっと同じ働き方を続けられるとは限りません。
体力的な負担を感じたり、家庭の状況が変わることもあるかもしれません。
そうしたときに、看護師とケアマネ、両方の資格を持っていれば、そのときの状況に合わせて働き方を選べる可能性が広がります。
ケアマネ資格を取る前に知っておきたいこと
ケアマネ資格は、取得すればそれで完了というわけではありません。
ここでは、資格を取る前後で知っておきたい3つのポイントを紹介します。
資格取得までの勉強が必要
ケアマネ資格を取得するには、看護師としての実務経験(通算5年以上・900日以上)を積んだうえで、試験に合格する必要があります。（出典元：厚生労働省「介護支援専門員実務研修受講試験の実施について」の一部改正について(老発0212第2号)）
子育て中の看護師さんであれば、仕事と子育てに加えて、勉強時間まで捻出しなければなりません。
ただでさえ忙しい毎日に、さらにタスクが増えることになります。
しかも、試験の合格率は決して高くありません。
厚生労働省の発表によると、令和7年度(第28回)の合格率は25.6%(受験者50,601人中、合格者12,961人)でした。（出典元：厚生労働省「第28回介護支援専門員実務研修受講試験の実施状況について」）
働きながらの勉強は、決して楽ではありません。
仕事や家庭との両立を考えたうえで、無理のない計画を立てることが大切です。
給料アップにつながるとは限らない
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、看護師とケアマネジャーの平均年収は以下の通りです。
| 職種 | 平均年収 |
|---|---|
| 看護師 | 約524.7万円 |
| 介護支援専門員(ケアマネジャー) | 約441.3万円 |
単純計算では、看護師の方が年収で80万円ほど高くなっています。
ただし、手当の有無や金額は施設や求人によって差があり、資格を取得しただけで自動的に給料が上がるとは限りません。
看護師とケアマネでは、業務内容や給与体系そのものが異なります。
資格取得によって収入アップを期待しすぎず、まずは知識や視点を広げる機会として捉えておくとよいでしょう。
資格更新は不要になった？
2026年6月、介護保険法の改正により、ケアマネジャー資格の「更新制」を廃止することが正式に決定しました。(出典:厚生労働省「社会福祉法等の一部を改正する法律の公布について(通知)」介護保険最新情報Vol.1518、令和8年6月25日)
これまでは5年ごとに更新研修を受けないと資格証が失効する仕組みでしたが、改正後はこの有効期間・更新研修そのものがなくなります。
ただし、2026年8月現在、この改正はまだ施行されていません。
施行日は「公布から1年6か月以内に政令で定める日」とされており、現行の更新制度が続いている間は、これまで通り更新研修の受講が必要です。
制度が切り替わる正確な時期は、厚生労働省や都道府県の公式発表で確認してください。
なお、更新制が廃止された後も、資格を維持するための研修そのものは義務として残る予定です。
「一切研修が不要になる」わけではない点は誤解しないよう注意してください。
まとめ
看護師がケアマネ資格を取得する意味は、単に資格をひとつ増やすことにとどまりません。
看護師として培った医療の知識に、ケアマネジメントや介護の視点を加えることで、医療と介護の両方から利用者を考える力につながります。
今の働き方を続けながら知識を活かす道も、将来ケアマネとして働く道も、どちらも選択肢として持っておけます。
医療と介護の連携が求められるなかで、看護師+ケアマネというダブルライセンスは、これからのキャリアを考えるきっかけになるはずです。
看護+介護の知識があると、退院後の生活も見据えた退院指導ができるようになるよね！
知識が増えると、色々な視点から看れる。
キャリアの引き出しを増やすことは、自分の糧になるよ！
この記事は、筆者自身の経験や一般的な情報をもとに作成しています。
勤務条件や制度、働き方は勤務先や地域、時期によって異なる場合があります。
また、医療上の助言や個別の判断を提供するものではないため、心身の不調や勤務継続に不安がある場合は、医療機関や勤務先の相談窓口などの専門機関へご相談ください。
キャリアや働き方の見直しについて、こちらの記事もあわせてご覧ください。
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